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Detailsファンド詳細
運用方針
企業価値の向上や市場評価の見直しが見込める“いい企業”をしっかり選んで投資することが、中長期的な資産形成を考える上で最も大事なことと当社では考えています。ただ将来の企業価値を個人で見抜き、投資判断をしていくことは非常に困難なことです。
当ファンドでは、三井住友DSアセットマネジメントの経験豊富なファンドマネージャーが、徹底的なリサーチ（企業取材等）を通じて、“いい企業”※を発掘し、厳選して運用します。
- 当ファンドにおける“いい企業”とは、社会に付加価値を提供し、少し先の未来に企業価値の向上や市場評価の見直しが見込める企業を指します。
運用概況
基本情報
| 基準日 | 2026年5月7日 |
|---|---|
| 基準価額 | 41,053円 |
| 前日比 |
+1,313円 |
| 解約価額 | 40,991円 |
| 純資産総額 | 3,165百万円 |
| 基準価額過去最高値 |
41,053円 [2026年5月7日] |
| 基準価額過去最安値 |
8,706円 [2020年3月13日] |
分配金（直近3回まで）
| 決算日 | 分配金 |
|---|---|
| 2026年1月20日 | 0円 |
| 2025年1月20日 | 0円 |
| 2024年1月22日 | 0円 |
- ※上記テーブルは分配金の実績であり、将来の分配を約束するものではありません。
- 決算回数：年1回
騰落率（税引前分配金再投資基準価額）
| 6カ月 | 1年 | 3年 | 設定来 |
|---|---|---|---|
| +26.84％ | +54.85％ | +100.73％ | +310.53％ |
- ※ファンドの騰落率は、支払済み収益分配金（税引前）を再投資した場合の数値です。上記騰落率は、実際の投資家利回りとは異なります。
基準価額・純資産総額チャート
- 「税引前分配金再投資基準価額」とは、当該ファンドの基準価額を用いて、分配金を非課税で再投資したものとして計算した値です。 税引前分配金再投資基準価額やその騰落率は、月次レポートやその他資料の税引前分配金再投資基準価額や騰落率とは計算方法や表示方法等が異なる場合があります。
「アクティブ元年・日本株ファンド」の
運用現場から
ファンドマネージャーが、語る。
ファンドの投資リスク
- 当ファンドは、値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
- 運用の結果として信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者に帰属します。
- 投資信託は預貯金と異なります。また、一定の投資成果を保証するものではありません。
- 当ファンドの主要なリスクは以下の通りです。
〇価格変動リスク（株式市場リスク）、〇信用リスク、〇流動性リスク等があります。
ファンドの費用等
- 購入時手数料はありません。
- 信託財産留保額は換金申込受付日の基準価額に0.15％を乗じた額。
- 運用管理費用（信託報酬）は、ファンドの純資産総額に年1.078％（税抜き0.98％）の率を乗じた額。
以下のその他の費用・手数料について信託財産からご負担いただきます。●監査法人等に支払われるファンドの監査費用●有価証券の売買時に発生する売買委託手数料●資産を外国で保管する場合の費用 等- ※上記の費用等については、運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。
- ※上記の手数料等の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
重要な注意事項
- 当資料は三井住友DSアセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
- 当資料の内容は作成基準日現在のものであり、将来予告なく変更されることがあります。また、当資料は三井住友DSアセットマネジメントが信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
- 当資料にインデックス・統計資料等が記載される場合、それらの知的所有権その他の一切の権利は、その発行者および許諾者に帰属します。
- 投資信託は、値動きのある証券（外国証券には為替変動リスクもあります。）に投資しますので、リスクを含む商品であり、運用実績は市場環境等により変動します。したがって元本や利回りが保証されているものではありません。
- 投資信託は、預貯金や保険契約と異なり、預金保険・貯金保険・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また登録金融機関でご購入の場合、投資者保護基金の支払対象とはなりません。
- 当ファンドの取得のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書（交付目論見書）および目論見書補完書面等の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。また、当資料に投資信託説明書（交付目論見書）と異なる内容が存在した場合は、最新の投資信託説明書（交付目論見書）が優先します。投資信託説明書（交付目論見書）、目論見書補完書面等は販売会社にご請求ください。
- 当資料に掲載されている写真がある場合、写真はイメージであり、本文とは関係ない場合があります。
- 当資料に評価機関等の評価が掲載されている場合、当該評価は過去一定期間の実績を分析したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。
作成基準日：2026年4月1日